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マップボックス・ジャパンCEO高田のマガジン

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マップボックス・ジャパンCEO 高田徹の記事をまとめたマガジンです。
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#マップボックス

メタバースの地政学──「4象限」で理解する

2021年10月、Facebook(フェイスブック)が社名を「Meta(メタ)」(正式名称はMeta Platforms)に変更すると発表したことをきっかけに、「メタバース(Metaverse)」は一気にバズワード化しました。 世界のメタバース市場は現在4,790億ドルと評価されており、2024年までに7,830億ドル(約90兆円)、年平均成長率13.1%で拡大し続けるとの予測もあります。 2022年以降、「メタバース」が注目の分野であることは間違いなさそうです。その一方

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コロナ禍に会社をつくった社長が「やって良かった!」と思う7つのこと

こんにちは、マップボックス・ジャパンの高田です。 あっという間に2021年が終わりを迎える12月ですが、実はマップボックス・ジャパンのCEOに就任して1周年となりました。 思い返してみれば、コロナ禍での創業は平坦な道ではありませんでした。同じように会社経営に四苦八苦している方もいると思います。 そんな方々にとって、私が社長として「これはやって良かった!」ということをお伝えすることで、何らかの参考になるかもしれないと考えました。 そこで、経営者として1年を振り返り、こん

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2022年は「位置情報サービス」元年になる

サービス開始から約1ヶ月で100万ダウンロードを達成した人気アプリの「Miles(マイルズ)」。毎日の移動でマイルがたまるのがユーザーに好評です。 『日経トレンディ』(2021年12月号)に掲載されている「2022年ヒット予測ランキング」でも、堂々の第1位を獲得しました。 「Miles(マイルズ)」の人気には、私も驚きました。位置情報サービスの基盤となる地図サービス開発プラットフォームを提供する会社の一人として、見て見ぬ振りはできません。 なぜ今、Miles(マイルズ)

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なぜ「歩くだけのポイ活」は流行る?──「寄り道」のススメ

緊急事態宣言が明けて、みなさんも密を避けながら出社を再開したり、会食の約束をし始めているタイミングでしょうか。 ビジネスにおける”人流”にも、復活の兆しが見え始めています。大手IT企業の楽天グループは、「週3日出勤」から「週4日出勤」に切り替えると発表しました。 注目すべきは、出勤日数を増やす理由が「コミュニケーションの活性化」となっていることです。これは、以前に私がnoteでも取り上げたマイクロソフトのレポートの論旨と合致しています。 ITのイメージが強い楽天グループ

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なぜ鳥貴族はハンバーガー店を始めたのか?

コロナの収束により営業時間が延長となるのはうれしい一方で、自粛期間が長く続いたことで、お客さんの「外食離れ」が元に戻るのか、不安に思う飲食店の方々も多いかもしれません。 前回は、これからの飲食店には、①イートイン、②テイクアウト、③デリバリーという3つの軸が求められるようになるという主旨でnoteを書きました。 3つの軸は、多様化する消費者のニーズに対応するための解決策の一つですが、「今までは店内のお客様の対応だけをすればよかったのに、テイクアウト、デリバリーを利用するお

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フードデリバリーから考える「飲食店DX」の未来

マップボックス・ジャパンの高田です。 最近、新型コロナ感染症が落ち着いた後の「フードデリバリー」の動向がとても気になっています。 「デリバリー(配達) × 地図」は、密接な関係にあり、また「店舗 × 地図」は顧客が店へ足を運ぶときに欠かせないものです。 飲食店などの店舗は、特定のエリアに根ざしたローカルビジネスであり、地域経済の”要”です。みなさんは日本全国に飲食店がどれぐらいの数があるかをご存じでしょうか? なんと国内には約50万もの飲食サービス事業者がいるそうです

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経営者は”リモートワーク”と、どう向き合うべきか?──「Facebook、ヤフー、Googleの働き方」から考える

2021年10月1日、政府は全国19都道府県に出していた「緊急事態宣言」と、8県を対象としていた「まん延防止等重点措置」を解除しました。 まだまだ予断を許さないとはいえ、2年以上にわたって続いた制限のある生活にいったんは区切りがついたことになります。日常生活はもちろん、ビジネスという点でも明るいニュースではないでしょうか。 あらためて、とくに働く人にとっては「これからリモートワークなどの新たな働き方がどうなっていくのか?」が、最大の関心事なのではないかと思います。 そこ

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最適な「伝え方」 : 3つの基本で、相手を動かす

仕事の基本はコミュニケーションであり、「伝え方」です。 私は会社の代表として、株主とコミュニケーションすることもあれば、社員のチームメンバーとコミュニケーションすることもあります。当たり前のことですが、「伝え方」は同じではありません。 株主の立場でいえば、身も蓋もないかもしれませんが、一番の関心事は、「投資回収」になります。当初予定していた期間で、できるだけ多くの収益を生むことができるのかどうか、といった観点で、私の言葉を聞きたいと思っているはずです。 では、チームメン

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「地図×広告」はメディアビジネスを変えるか?

「やどココ ゆる~と バスルート 全国 宿・日帰り温泉・バス停マップ」をご存知でしょうか。Twitterで突然に注目が集まった「神サービス」との呼び声が高いサービスです。 「全国約3万6000カ所の宿、約1万5000カ所の入浴施設、約25万カ所のバス停、1193カ所の道の駅を地図上で探せる」というサービスを、5500時間以上の膨大な時間を費やして個人が制作したという話題性もあり、すぐにウェブメディアにも飛び火しました。 「ビューが集まれば、メディアとしてもビジネスが成り立

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なぜ今「地図データ×スタートアップ」なのか?

アスリート向けSNS「Strava(ストラバ)」は、2020年11月に1.1億ドル(約115億円)の資金調達を発表しました。名門VCのセコイア・キャピタルなどがリードし、WSJによると評価額は15億ドル(約1650億円)にのぼります。 Stravaはスマートフォンやウェアラブル機器GPSの位置情報から、ランニングやサイクリングなどのアクティビティ(活動)を記録し、SNSでユーザー同士がつながることで1つのコミュニティを形成しています。 同社は2009年に設立、2020年に

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「デジタル地図」で世界を変える

こんにちは。マップボックス・ジャパンの高田です。 私事ですが、2021年6月末をもって、Zコーポーレーションの社長職を退任しました。今回のnoteでは、7月1日から、経営者としてはマップボックス・ジャパンに一本に絞ると決断した理由について、新たな決意と共にご報告したいと思います。 (Zコーポレーションは顧問として、投資先の会社については引き続き役員として、責任を持って携わっていきます。またソフトバンクの技術投資戦略本部の立場に変わりはありません) これまで私は、自分自身

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地図で楽しむ「ランニングアート」

東京2020オリンピックの「金メダル」数で上位を争っている日本。日中に試合があるため、「結果が気になって仕事に集中できない……」という人も多いのではないでしょうか。 オリンピックに触発され、「久しぶりにランニングしてみようかな」と気持ちが高まる一方で、ざんねんながら新型コロナ感染症の影響で多くのマラソン大会が中止・延期となっています。 そこで、今回はひとりで走っても楽しい「ランニングアート」をご紹介したいと思います。 走りながら地図に「絵」を描く 初めて聞いたという方も

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「ツール・ド・東北」に見る、ロードスポーツ×地図の未来

こんにちは! マップボックス・ジャパンの高田です。 公式ツイッターの投稿をご覧になっている方もいらっしゃるかと思いますが、9月19日に開催が決定している「ツール・ド・東北」に向けて、マップボックス・ジャパンが手がけるアプリケーション開発も佳境を迎えています。ツイッターで随時、「ツール・ド・東北」におけるマップボックス・ジャパンの取り組みの最新情報を発信していきます。 さて、そもそも「ツール・ド・東北とは何か?」ということですが、ヤフーと河北新聞社が、東日本大震災の復興支援

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4つのビジネス事例で学ぶ「デジタル地図」の活かし方

こんにちは。マップボックス・ジャパンの高田です。 マップボックスのHPには、「Mapboxは、様々な情報を集的し自由自在な地図描画を行うことでロケーションデータの活用を推進する地図開発プラットフォームです」という記載があります。 一言でいえば、「デジタル地図に関することはお任せください!」ということなのですが、今ひとつピンとこないのかもしれません……。 そこで今回は、マップボックス・ジャパン公式noteを補足する形で、4つの事例から「デジタル地図」のビジネスでの活かし方

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