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マップボックス・ジャパンCEO高田のマガジン

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マップボックス・ジャパンCEO 高田徹の記事をまとめたマガジンです。
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記事一覧

「オープンデータ×地図」の可能性──NHK、新聞社、国・自治体のケーススタディに学ぶ

この記事を読んだとき、「これこそ地図の活用法だ!」と嬉しくなって、すぐにツイッターでもご紹介しました。 書き手はNHKの記者の方で、もともとはガラケーしか使えない「極度のデジタル音痴」だったそうです。 それにもかかわらず、「『浸水リスクエリア』に居住する人が(なぜか)増えているのではないか?」と感じたことをきっかけに、デジタル地図の領域へと一歩踏み出すことになります。 最初は、ハザードマップを印刷して、付箋を貼ってとやってみるのですが、膨大なデータを紙の上で処理するのは

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GWに役に立つ! "地図サービス"16選

コロナ禍以降、3度目のGW──。 現段階では、政府も「都道府県をまたぐ移動といった行動制限は必要ない」という見解を示していることもあり、密を避けつつも、遠出を計画している方も多いのではないでしょうか。 あるいは、慎重には慎重を期して、近場のスポットを探している方もいらっしゃることと思います。 遠出でも近場でもお出かけに役に立つのが「地図」です。 目的地に「たどりつく」ためだけではなく、地図は「眺める」だけでも楽しめるコンテンツです。自宅でゆっくりされる方にもおすすめで

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「インスタ映え」とTikTok的「コンテクスト消費」──“Z世代の消費“を考える

最近、あるデジタルメディアの経営者の方から「最近のトレンドは、Z世代を中心にInstagram的な“映え”から、“コンテクスト消費”に移行しつつある」という趣旨の話をお聞きしてハッとしました。ここでいうコンテクストは「文脈」というような意味合いです。 これまでは非日常ともいえる「映え」、つまり他者からの「憧れ」の対象となるような経験が重視されてきました。 しかし、最近のZ世代(1990年代中盤から2010年代序盤までに生まれた世代)はもっと身近なもの、自分らしい体験のほう

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ウクライナと地図

私たちは有事に接したとき、「情報を集約する」という必要に迫られます。 それが自然災害であっても、戦争であっても。 3月11日──。今年もその日を迎え、当時のことを思い出しています。 あのとき、あの瞬間、私は六本木の東京ミッドタウンにあったヤフー本社で勤務していました。最初は、何が起きたのかわからず、テレビやインターネット等で急いで情報をかき集めました。 そんな中、現在Georepublic Japan代表を務める東修作さん、さらには当時、ヤフーグループの一員だった関治

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「買わない理由」から始めるマーケティング

「買う理由」は人それぞれ。でも「買わない理由」は明確なのではないか? 長らくインターネット広告に携わっていた人間として、常々感じていた仮説です。 「買う理由」は意外と曖昧です。たとえば、アンケートで「購入した理由」を聞いても、意外とクリアーな回答はもらえないことがほとんどです。「流行っているから」「最新機能が便利だから」「前の機械が壊れたから買い替えのため」など、一見するとそれっぽい。 しかし、いざマーケティング施策や次の商品開発に活かそうとすると、役立たない情報が多いも

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マップボックス・ジャパンは本気で「チームの働き方」を進化させます。

2021年、マップボックス・ジャパンは設立3年目を迎えています。 私は、決意しました。リモートワークを大前提として、本気で「チームの働き方」を進化させることが最重要課題である。今、CEOとして、その重みを感じています。 クリエイティブワークには対面が必須2020年後半、世界状況は別として、日本ではコロナも徐々に収束に向かう兆しがありました。「オフィスワークが戻るかもしれない」と、私自身も淡い期待を抱いていたのかもしれません。 しかし、先日、まん延防止等重点措置の実施区域

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メタバースの地政学──「4象限」で理解する

2021年10月、Facebook(フェイスブック)が社名を「Meta(メタ)」(正式名称はMeta Platforms)に変更すると発表したことをきっかけに、「メタバース(Metaverse)」は一気にバズワード化しました。 世界のメタバース市場は現在4,790億ドルと評価されており、2024年までに7,830億ドル(約90兆円)、年平均成長率13.1%で拡大し続けるとの予測もあります。 2022年以降、「メタバース」が注目の分野であることは間違いなさそうです。その一方

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コロナ禍に会社をつくった社長が「やって良かった!」と思う7つのこと

こんにちは、マップボックス・ジャパンの高田です。 あっという間に2021年が終わりを迎える12月ですが、実はマップボックス・ジャパンのCEOに就任して1周年となりました。 思い返してみれば、コロナ禍での創業は平坦な道ではありませんでした。同じように会社経営に四苦八苦している方もいると思います。 そんな方々にとって、私が社長として「これはやって良かった!」ということをお伝えすることで、何らかの参考になるかもしれないと考えました。 そこで、経営者として1年を振り返り、こん

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2022年は「位置情報サービス」元年になる

サービス開始から約1ヶ月で100万ダウンロードを達成した人気アプリの「Miles(マイルズ)」。毎日の移動でマイルがたまるのがユーザーに好評です。 『日経トレンディ』(2021年12月号)に掲載されている「2022年ヒット予測ランキング」でも、堂々の第1位を獲得しました。 「Miles(マイルズ)」の人気には、私も驚きました。位置情報サービスの基盤となる地図サービス開発プラットフォームを提供する会社の一人として、見て見ぬ振りはできません。 なぜ今、Miles(マイルズ)

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なぜ「歩くだけのポイ活」は流行る?──「寄り道」のススメ

緊急事態宣言が明けて、みなさんも密を避けながら出社を再開したり、会食の約束をし始めているタイミングでしょうか。 ビジネスにおける”人流”にも、復活の兆しが見え始めています。大手IT企業の楽天グループは、「週3日出勤」から「週4日出勤」に切り替えると発表しました。 注目すべきは、出勤日数を増やす理由が「コミュニケーションの活性化」となっていることです。これは、以前に私がnoteでも取り上げたマイクロソフトのレポートの論旨と合致しています。 ITのイメージが強い楽天グループ

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なぜ鳥貴族はハンバーガー店を始めたのか?

コロナの収束により営業時間が延長となるのはうれしい一方で、自粛期間が長く続いたことで、お客さんの「外食離れ」が元に戻るのか、不安に思う飲食店の方々も多いかもしれません。 前回は、これからの飲食店には、①イートイン、②テイクアウト、③デリバリーという3つの軸が求められるようになるという主旨でnoteを書きました。 3つの軸は、多様化する消費者のニーズに対応するための解決策の一つですが、「今までは店内のお客様の対応だけをすればよかったのに、テイクアウト、デリバリーを利用するお

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フードデリバリーから考える「飲食店DX」の未来

マップボックス・ジャパンの高田です。 最近、新型コロナ感染症が落ち着いた後の「フードデリバリー」の動向がとても気になっています。 「デリバリー(配達) × 地図」は、密接な関係にあり、また「店舗 × 地図」は顧客が店へ足を運ぶときに欠かせないものです。 飲食店などの店舗は、特定のエリアに根ざしたローカルビジネスであり、地域経済の”要”です。みなさんは日本全国に飲食店がどれぐらいの数があるかをご存じでしょうか? なんと国内には約50万もの飲食サービス事業者がいるそうです

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経営者は”リモートワーク”と、どう向き合うべきか?──「Facebook、ヤフー、Googleの働き方」から考える

2021年10月1日、政府は全国19都道府県に出していた「緊急事態宣言」と、8県を対象としていた「まん延防止等重点措置」を解除しました。 まだまだ予断を許さないとはいえ、2年以上にわたって続いた制限のある生活にいったんは区切りがついたことになります。日常生活はもちろん、ビジネスという点でも明るいニュースではないでしょうか。 あらためて、とくに働く人にとっては「これからリモートワークなどの新たな働き方がどうなっていくのか?」が、最大の関心事なのではないかと思います。 そこ

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最適な「伝え方」 : 3つの基本で、相手を動かす

仕事の基本はコミュニケーションであり、「伝え方」です。 私は会社の代表として、株主とコミュニケーションすることもあれば、社員のチームメンバーとコミュニケーションすることもあります。当たり前のことですが、「伝え方」は同じではありません。 株主の立場でいえば、身も蓋もないかもしれませんが、一番の関心事は、「投資回収」になります。当初予定していた期間で、できるだけ多くの収益を生むことができるのかどうか、といった観点で、私の言葉を聞きたいと思っているはずです。 では、チームメン

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